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今現在の 地球全体での地震を見れば、 日本に原発が不向きであることは 自然に理解できる。

 世界の地震の発生を リアルタイムに 地図に表示するサイトがある。 11月2日に M7.1の地震が ニュージーランド付近で起きた。 seismic monitor を見てみた。 その時の画面が 下の写真である。 世界時間で 2014年 11月2日 12時23分10秒である。 いや、 なによりかより ご自分で試してみたほうがよい。 下に リンクしておいた。 今日の地震の様子はわかるし、 過去2週間の様子も最終画面で確認できる。 ( パソコンに不慣れな方 …… 戻りたいときは、画面左上の 大きな矢印 ← をクリック )

 〇の大きさは 規模を表し、 赤色が 今日 オレンジが 昨日、 黄色が 2週間以内を示している。
              青字を クリックすると この画面で 現在の地震の様子がわかる。 → seismic monitor

                                                   2014/11/02 14:02 【共同通信】
 【シドニー共同】米地質調査所(USGS)によると、南太平洋のトンガ沖で2日午前7時57分(日本時間同3時57分)、マグニチュード(M)7・1の地震があった。米ハワイの太平洋津波警報センターは津波警報を出しておらず、被害は伝えられていない。
  topMap_eveday.jpg
 …「日本の国土面積は世界の0.07%だが、ここに世界の全火山の7%があり、ここで全地震の10%が起きている。そして、ここに世界の原発の13%がある」
 見る時間に関わらず、 環太平洋造山帯といわれる 太平洋の周りの国々では 最近特に地震が多い。 運動が活発化していることがよくわかるし、 そのことを自分の目で確かめられる。 日本列島が見えないくらい 日本に集中していることもある。 日本国内だけで 詳細に見てみたい方は 独立行政法人・防災科学技術研究所が提供する「強震モニタ」を見れば 全国1000箇所のデーターを 2秒毎の更新で見ることができる。 ここを クリックすると 別窓で開く。 (青字をクリック)

 ゆれの程度が 一定以下だという保証があれば、 確かに「再稼動」しても 運転に支障はあるまい。 -- 核廃棄物の話は別にして -- しかし、 震度がどの程度になるのかは 「100%の確率」で保証する事は 困難なはずなのだが、 安倍首相は 次のように 国連のフォーラムで話した。

[ニューヨーク 9月22日 ロイター] - 安倍晋三首相は22日、原子力発電所の再稼働について、安全が再び100パーセント確保されない限り、行わない方針を示した。  国連総会の合間に行われたワールド・リーダーズ・フォーラムで述べた。

首相は、現在日本は完全に化石燃料に依存していると指摘した上で、政府は再生可能エネルギーの早期導入を目指していると述べた。 原発に関しては、安全が確立された場合に限り、再稼働するとの考えを示した。      (引用終り)

 あの大橋弘忠東大教授が またぞろ 政府機関に任命されたツィートも 百田NHK経営委員の デマツィートに 遠く及ばぬ反響しか もう日本では望めなくなった。 日本の国民も、マスコミも この件への興味や関心を 失ったようだ。

   2013年1月26日  金子勝  1,415  リツイート    243   お気に入り    2014年11月3日 10時現在

「プルトニウム飲んでも大丈夫」の大橋弘忠東大教授が、文科省の原子力システム「安全基盤技術研究開発」のプログラムオフィサーに任命されていた。原子力関連企業から資金提供を受けていた山名元京大教授もそう。反省がなく原子力ムラ復活が進んでいます。
                                                                   岡山博
「何億分の1もない、ありもしない危険を言って反対する」と異論を侮辱し、原発関係委員にもなって推進した人が処分されないばかりか公的な指導者に任命される。異様な国だ。                        (引用終り)

 ここを訪問される方とは、 「日本に原発は要らない」という 共通な主張があると思っている。 (それに反対の方は そっと 通り過ぎていただきたい。) それ以外は まあ、 各自ご意見もあろう。 それはそれでいいと思っている。 

 諸外国からの 日本の原発政策への意見を 「内政干渉」などと 思うのは 容認できない。 海に空に 「放射能」を 放出してしまった責任が日本にはある。 国内だけで抑えていれば、 どのように「原子力政策」を 決めようと それは日本だけのことかもしれないが、 今だに 収束させることができないのだから 充分 諸外国をも納得させられる政策でなくてはならない。

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